仕事をうつ病で休む目安は？休職の流れや診断書のもらい方・相談先を解説

「仕事に行こうとすると体が動かない」「毎朝つらくて出勤できない」「うつ病かもしれないけれど、休んでもいいのだろうか」と悩んでいませんか。

うつ病は無理をして働き続けることで症状が悪化し、回復までに長い時間がかかることがあります。そのため、心や体からのサインを見逃さず、必要なタイミングで休養を取ることが大切です。また、休職する際には診断書の取得や会社への手続き、傷病手当金など利用できる制度について知っておくと安心です。

本記事では、仕事を休んだほうがよいサインや休職の判断基準、仕事を休む際の流れ、利用できる制度をわかりやすく解説します。通院が難しい方に向けて、オンライン診療で相談できるケースについても紹介するので、仕事を休むべきか迷っている方はぜひ参考にしてください。

なお、気分の落ち込みや不調の原因は、うつ病だけとは限りません。特定のストレス要因がきっかけで心身に不調が現れる「適応障害」は、症状がうつ病とよく似ているため混同されやすい病気です。ご自身の状態がどちらに近いか気になる方は、記事内でも適応障害との違いにふれていますので、あわせてご確認ください。

仕事をうつ病で休んだほうがよいサイン

「もう少し頑張れば大丈夫」と無理を続けていると、症状が悪化して回復までに時間がかかることがあります。心や体からのサインに早めに気づき、必要なタイミングで休養を取ることが大切です。ここでは、仕事を休むことを検討したほうがよい主なサインを紹介します。

以下は、代表的なサインをまとめた「うつ病セルフチェックリスト」です。当てはまる項目をタップ（クリック）すると、それぞれの詳しい解説にジャンプします。

朝起きても仕事へ行けない
不眠や食欲不振などの症状が続いている
ミスや集中力の低下が目立つ
涙が止まらない・気分の落ち込みが続く
「消えたい」「いなくなりたい」と考えることがある

朝起きても仕事へ行けない

朝になると体が重く起き上がれなかったり、「会社へ行かなければ」と思うだけで強い不安や動悸が起こったりする場合は、心身が限界に近づいている可能性があります。一時的な疲労であれば休息で改善することもありますが、こうした状態が何日も続く場合は注意が必要です。

無理に出勤を続けると、症状がさらに悪化し、欠勤や遅刻を繰り返すようになることもあります。「気持ちの問題」と片付けず、早めに心療内科や精神科を受診し、医師へ現在の状況を相談しましょう。

不眠や食欲不振などの症状が続いている

うつ病では、気分の落ち込みだけでなく、睡眠や食欲など身体面にもさまざまな症状が現れます。夜眠れない、途中で何度も目が覚める、朝早く目が覚めてしまうといった睡眠障害や、食欲がなく体重が減る、反対に食べ過ぎてしまうこともあります。

こうした症状が2週間以上続き、日常生活や仕事に支障をきたしている場合は、うつ病の可能性も考えられます。睡眠不足や栄養不足は集中力や判断力の低下にもつながるため、放置せず専門医へ相談することが大切です。

ミスや集中力の低下が目立つ

以前は問題なくこなせていた仕事でミスが増えたり、簡単な作業にも時間がかかったりする場合は、うつ病による集中力や思考力の低下が影響している可能性があります。メールの返信を忘れる、会議の内容が頭に入らない、同じミスを繰り返すなどの変化は、本人が思っている以上に心身の疲労が蓄積しているサインです。

責任感が強い人ほど「努力不足だ」と自分を責めてしまいがちですが、症状が原因であるケースも少なくありません。仕事のパフォーマンスが明らかに落ちていると感じたら、一度休養を含めて働き方を見直すことも重要です。

涙が止まらない・気分の落ち込みが続く

理由もなく涙が出る、常に気分が落ち込んで何をしても楽しめない状態が続く場合は、うつ病の代表的な症状の一つです。趣味や好きだったことにも興味が持てなくなり、「何をしても意味がない」と感じるようになることもあります。誰にでも落ち込む日はありますが、その状態がほぼ毎日続き、仕事や日常生活に影響が出ている場合は注意が必要です。

気分転換だけでは改善しないことも多いため、一人で抱え込まず、医療機関へ相談して適切なサポートを受けましょう。

「消えたい」「いなくなりたい」と考えることがある

「自分なんていないほうがいい」「消えてしまいたい」といった考えが繰り返し浮かぶ場合は、できるだけ早く医療機関へ相談する必要があります。このような気持ちは重いうつ病でみられることがあり、決して珍しいことではありません。

しかし、そのまま一人で抱え込むことは非常に危険です。仕事を続けることよりも、まずは安全を確保し、心と体を休ませることを優先しましょう。家族や信頼できる人へ相談し、早急に心療内科や精神科を受診することが大切です。

うつ病で仕事を休む判断基準

「まだ働けるかもしれない」「休むほどではない」と迷う方は少なくありません。しかし、無理を続けることで症状が悪化し、回復まで長い時間を要することもあります。ここでは、仕事を休むべきか判断する際のポイントを解説します。

なお、こうした状態は「適応障害」でもよくみられます。適応障害は、転勤や人間関係など特定のストレス要因が明確にあり、そのストレスから離れると症状が軽くなりやすい点がうつ病と異なるとされますが、症状だけで自己判断するのは難しく、実際には医師の診察を受けて初めて区別がつくケースも多くあります。「うつ病ほどではないから」と軽視せず、気分の落ち込みや不調が続く場合は、いずれにしても早めに医療機関へ相談することが大切です。

無理して働き続けるリスク

うつ病の症状があるにもかかわらず無理して働き続けると、症状が悪化し、回復までにさらに時間がかかる可能性があります。集中力や判断力の低下によって仕事で大きなミスを招いたり、人間関係のトラブルにつながったりすることもあります。

また、心身への負担が限界を超えると、長期の休職や入院が必要になることもあります。早めに休養を取り、適切な治療を受けることは、結果的に早期回復やスムーズな職場復帰につながります。無理を続けることが必ずしも良い選択ではないことを理解しておきましょう。

休職は甘えではない

「休職すると周囲に迷惑をかける」「自分だけ逃げるようで申し訳ない」と感じる方もいます。しかし、うつ病は本人の努力や気持ちだけで改善できるものではなく、治療が必要な病気です。骨折をした人が治療のために仕事を休むのと同じように、心の病気でも十分な休養は治療の一環です。

無理に働き続けることで症状が長引けば、結果として職場への影響も大きくなります。休職は甘えではなく、回復し再び働くために必要な選択肢の一つです。

休む期間の目安

うつ病で仕事を休む期間は症状の程度によって異なり、一概に「何週間休めばよい」と決まっているわけではありません。軽症であれば数週間程度の休養で改善することもありますが、中等症から重症の場合は数か月以上の休職が必要になることもあります。

休職期間は医師が症状や回復状況を確認しながら判断するため、自分だけで復職時期を決めるのは避けましょう。焦って早く復帰すると再発のリスクも高まるため、医師と相談しながら無理のないペースで回復を目指すことが大切です。

適応障害の場合の休職の考え方

適応障害の場合も、うつ病と同様に医師の指示のもとで休職し、心身を休ませることが基本的な考え方です。ただし適応障害は、原因となっているストレスから離れることで比較的短期間に症状が改善するケースもあり、休職期間はうつ病より短めに設定されることもあります。

とはいえ、症状の程度や経過には個人差が大きいため、「適応障害だから軽い」と自己判断せず、医師と相談しながら必要な期間の休養を取ることが大切です。復職後に同じストレス要因へ戻ると症状が再燃することもあるため、休職期間中に環境調整について会社側と話し合っておくことも重要です。

仕事を休むと決めたらやること

うつ病が疑われる症状で仕事を休むことを決めたら、一人で悩み続けるのではなく、適切な手続きを進めることが大切です。早めに医療機関を受診し、会社や利用できる制度について確認することで、安心して治療に専念しやすくなります。

心療内科・精神科を受診する

まずは心療内科または精神科を受診し、現在の症状について医師へ相談しましょう。気分の落ち込みや不眠、食欲不振、仕事へ行けない状態など、困っていることをできるだけ具体的に伝えることが大切です。医師は診察を通して症状を確認し、必要に応じてうつ病などの診断や治療方針を判断します。

症状が軽いうちに受診することで、早期治療につながり、休職期間が短く済む可能性もあります。「もう少し頑張れる」と我慢せず、不調を感じた時点で相談することが重要です。

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診断書を発行してもらう

休職する場合は、会社から診断書の提出を求められることが一般的です。診断書には病名や現在の症状、休養が必要な期間などが記載され、休職手続きの重要な書類となります。診断書は診察後すぐに受け取れるとは限らず、作成まで数日から1〜2週間程度かかることもあります。

また、初診では発行できないこともあるため、余裕を持って受診することが大切です。会社指定の様式がある場合は、受診時に持参して医師へ提出しましょう。

会社へ休職の相談をする

診断書を受け取ったら、会社の上司や人事担当者へ休職について相談します。休職制度の有無や申請方法、提出書類、給与や社会保険の取り扱いなどは会社によって異なります。体調が悪く直接話すことが難しい場合は、電話やメールで連絡し、その後必要な手続きを進めても問題ありません。

無理に詳細な病状を説明する必要はなく、「医師から一定期間の休養が必要と診断された」と伝えれば十分な場合が多いでしょう。不安な点があれば、人事担当者へ確認しながら進めることが大切です。

休職を伝えるときの具体的な準備

会社へ休職を伝える際は、あらかじめ準備をしておくとスムーズです。診断書はコピーを取り、原本を会社へ提出できるようにしておきましょう。また、担当している業務の進捗状況や引き継ぎ事項を簡単なメモにまとめておくと、上司や同僚への説明がしやすくなります。休職中の連絡方法（緊急時のみ連絡してほしい、メール中心にしてほしい等）や、給与・社会保険料の取り扱いについて確認したい点をリスト化しておくと、相談の際に聞き漏らしを防げます。

体調が優れない場合は、これらをすべて自分で行おうとせず、家族に手伝ってもらったり、要点だけをメールで伝えたりする形でも構いません。

傷病手当金など利用できる制度を確認する

休職によって給与が支給されなくなる場合は、傷病手当金など利用できる制度がないか確認しましょう。傷病手当金は、健康保険の被保険者が病気やけがで働けない期間の生活を支える制度です。

また、自立支援医療制度や会社独自の休職制度などを利用できる場合もあります。制度によって申請条件や必要書類が異なるため、勤務先や加入している健康保険組合へ早めに確認することが大切です。利用できる制度を活用することで、経済的な不安を軽減しながら治療に専念しやすくなります。

オンライン診療でもうつ病の相談・診断書の発行は可能

「体調が悪くて通院する気力がない」「近くに精神科がない」という方は、オンライン診療を利用する方法もあります。医療機関によっては、オンラインで医師の診察を受けられるだけでなく、診断書の発行や薬の処方に対応している場合もあります。

オンライン診療のメリット

オンライン診療は、自宅にいながらスマートフォンやパソコンで診察を受けられることが大きなメリットです。通院のための移動や待ち時間がなく、体調が優れないときでも受診しやすい環境が整っています。

また、人目を気にせず相談できるため、「精神科へ通院していることを知られたくない」という方にも利用しやすい方法です。医療機関によっては、診断書を郵送してもらえたり、薬を自宅へ配送してもらえたりするサービスもあり、継続的な治療を受けやすい点も魅力です。

オンライン診療がおすすめな人

オンライン診療は、仕事が忙しく通院時間を確保しにくい方や、精神的な負担から外出が難しい方に向いています。また、近くに心療内科や精神科がない地域に住んでいる方や、初めて受診することに抵抗がある方にも利用しやすいでしょう。

仕事を休むか迷っている段階でも、医師へ気軽に相談できるため、早期受診のきっかけになります。症状が比較的安定しており、継続的な診察を受ける場合にも便利な選択肢です。

オンライン診療を利用する際の注意点

オンライン診療は便利な一方で、すべてのケースに対応できるわけではありません。症状が重い場合や、自殺念慮が強い場合、詳しい身体診察や検査が必要な場合は、対面診療が優先されることがあります。

また、休職用診断書の発行可否や初診オンライン診療への対応は医療機関によって異なるため、事前に確認しておくことが大切です。オンライン診療だけで無理に完結させようとせず、必要に応じて対面診療も受けながら治療を進めましょう。

うつ病で仕事を休むときに利用できる制度

うつ病で仕事を休む場合は、治療だけでなく生活面のサポート制度を利用できることがあります。制度を活用することで経済的な負担を軽減し、安心して療養に専念しやすくなります。

傷病手当金

傷病手当金は、健康保険に加入している方が病気やけがで働けなくなった場合に支給される制度です。業務外の病気が対象となり、うつ病による休職も支給対象となる場合があります。

一定の条件を満たすことで、給与の一部に相当する給付を最長1年6か月受けられます。申請には医師の証明が必要となるため、休職を決めたら早めに準備を進めましょう。

支給額の目安は、1日あたり「支給開始日以前の直近12か月間の標準報酬月額を平均した額÷30×2/3（円未満四捨五入）」で計算されます。たとえば標準報酬月額の平均が30万円の場合、30万円÷30＝1万円、1万円×2/3＝約6,667円が1日あたりの支給額の目安となります。支給期間は、支給を開始した日から通算して1年6か月です。実際の支給額は加入している健康保険や標準報酬月額によって異なるため、正確な金額は加入先の健康保険（協会けんぽや健康保険組合など）へご確認ください。

傷病手当金の支給条件や計算方法の詳細：全国健康保険協会（協会けんぽ）「傷病手当金」のご案内ページ

休職制度

休職制度は会社が設けている制度であり、利用条件や休職できる期間は勤務先によって異なります。休職中は雇用関係を維持したまま治療に専念できるため、退職せず回復を目指せる点が大きなメリットです。

ただし、休職中の給与の有無や社会保険料の取り扱いは会社ごとに異なるため、事前に就業規則や人事担当者へ確認しておくことが重要です。

自立支援医療制度

自立支援医療（精神通院医療）は、精神疾患で継続的な通院が必要な方の医療費負担を軽減する制度です。認定を受けると、対象となる診察や薬代などの自己負担が原則3割から1割に軽減されます。長期間の治療が必要になる場合は、経済的な負担を大きく抑えられる可能性があります。

申請には医師の診断書などが必要となるため、利用を希望する場合は医療機関や自治体へ相談しましょう。

制度の詳細は、厚生労働省「自立支援医療」制度紹介ページで確認できます。

障害年金（症状が長期化した場合）

うつ病の症状が長期間続き、日常生活や就労に大きな支障がある場合は、障害年金を受給できる可能性があります。受給には初診日や保険料納付状況など一定の条件があり、医師が作成する診断書も必要です。すべてのうつ病患者が対象となるわけではありませんが、症状が改善せず働くことが難しい場合は、制度の利用を検討することも選択肢の一つです。詳しい条件は年金事務所や医療機関へ相談するとよいでしょう。

制度の詳細は、日本年金機構「障害年金」制度紹介ページで確認できます。

うつ病での休職から復職までの3ステップ：休養期・活動期・準備期

休職からの復職は、いきなり以前と同じように働くのではなく、段階を踏んで進めるとスムーズです。ここでは「休養期」「活動期」「準備期」の3つの段階に分けて、それぞれの過ごし方のポイントを紹介します。ただし進み方には個人差があるため、実際のペースは主治医と相談しながら決めることが大切です。

休養期

休職直後の期間は、心身の疲労が最もたまっている状態です。この時期は「何かをする」ことよりも、十分な睡眠と休息を優先し、生活リズムを整えることが最優先になります。仕事のことは一旦考えず、医師の指示に従って治療と休養に専念しましょう。焦って活動を増やそうとすると回復が遅れることもあるため、この段階では「休むこと」自体を治療の一部と捉えることが大切です。

活動期

症状が落ち着き、生活リズムが整ってきたら、少しずつ活動量を増やしていく段階です。散歩や軽い家事、読書などから始め、体力や集中力の回復具合を確認しながら活動範囲を広げていきます。医療機関によっては、この時期にリワークプログラム（復職支援プログラム）を利用し、決まった時間に通う練習や、簡単な作業を通じて集中力を取り戻す訓練を行うこともあります。

準備期

復職が近づいてきたら、実際の勤務を想定した準備を行う段階です。通勤時間に合わせて起床・外出する練習（通勤訓練）や、会社によっては試し出勤制度を利用し、実際の職場に近い環境で過ごす練習をすることもあります。産業医面談がある場合は、この時期に取り組んだことや体調の変化を具体的に伝えられるよう整理しておくと、復職の判断がスムーズに進みやすくなります。

うつ病で仕事を休む際によくある不安

仕事を休むことを決めても、「職場に迷惑をかけてしまう」「復職できるだろうか」と不安を感じる方は少なくありません。しかし、こうした悩みは多くの人が経験するものであり、一人で抱え込む必要はありません。ここでは、休職中によくある不安と向き合い方について解説します。

職場に迷惑をかけないか心配

「自分が休むことで同僚や上司に負担をかけてしまう」と罪悪感を抱く方は少なくありません。特に責任感が強い人ほど、「もう少し頑張れば…」と無理を続けてしまいがちです。

しかし、うつ病は治療が必要な病気であり、無理に働き続けることで症状が悪化すれば、結果的に長期離脱につながる可能性もあります。職場では休職者が出た場合の対応を想定しているケースも多く、一人で責任を抱え込む必要はありません。まずは回復を最優先に考え、安心して療養することが結果的に職場にとっても良い選択につながります。

復職できるか不安

休職中は、「元のように働けるだろうか」「また同じ症状が出たらどうしよう」と将来への不安を感じることがあります。しかし、復職は医師と相談しながら段階的に進めるものであり、体調が十分に回復してから判断することが大切です。

最近では、短時間勤務やリワークプログラムなどを活用しながら復職を支援する会社も増えています。焦って復帰を目指すよりも、まずは生活リズムを整え、心身の回復を優先することが再発防止にもなります。

休職中は何をして過ごせばいい？

休職中は、「何もしないと怠けているように感じる」と不安になる方もいます。しかし、休職期間は治療のための大切な時間です。症状が強い時期は十分な睡眠と休養を優先し、無理に何かを始める必要はありません。

体調が少しずつ回復してきたら、散歩や読書、軽いストレッチなど負担の少ない活動から始めるとよいでしょう。規則正しい生活を意識しながら、医師の指示に従って過ごすことが回復への近道です。

家族にはどう伝える？

家族に休職やうつ病について話すことに抵抗を感じる方もいます。しかし、身近な人に状況を理解してもらうことは、安心して療養するための大きな支えになります。

すべてを詳しく説明する必要はありませんが、「医師から休養が必要と言われた」「しばらく治療に専念したい」と事実を伝えるだけでも十分です。家族が病気への理解を深めることで、生活面や精神面でサポートを受けやすくなります。一人で抱え込まず、信頼できる人に相談することを心がけましょう。

仕事を休んでいる間にやってはいけないこと

休職中は、早く元の生活に戻りたいという気持ちから無理をしてしまうことがあります。しかし、焦った行動は回復を遅らせたり、再発につながったりする可能性もあります。ここでは、休職中に避けたい行動を紹介します。

無理に転職活動を始める

「今の職場が原因だから転職しよう」と考える方もいますが、休職直後に転職活動を始めることはおすすめできません。求人探しや面接は想像以上に心身への負担が大きく、十分に回復していない状態ではさらに症状が悪化する可能性があります。

まずは治療と休養を優先し、体調が安定してから今後の働き方について冷静に考えることが大切です。焦って決断すると、後悔につながるケースも少なくありません。

焦って早期復職を目指す

「職場に迷惑をかけているから」「早く戻らなければ」と焦って復職すると、症状が再発して再び休職を余儀なくされることがあります。うつ病は症状が落ち着いた後も、心身の回復には時間が必要です。

医師から復職可能と判断されるまでは、十分な休養と治療を続けることが大切です。復職後も無理をせず、必要に応じて時短勤務などを利用しながら少しずつ仕事へ慣れていくことが再発予防につながります。

自己判断で通院や服薬をやめる

「少し良くなったからもう大丈夫」と自己判断で通院や服薬を中止するのは避けましょう。うつ病は症状が改善しても、治療を途中でやめると再発するリスクが高まることが知られています。薬の量を減らしたり中止したりする場合は、必ず医師の指示に従うことが重要です。定期的に診察を受けながら回復状況を確認し、自分に合ったペースで治療を続けることが、安定した回復につながります。

一人で抱え込み続ける

休職中は外出や人との交流が減り、「誰にも相談できない」と孤立してしまう方もいます。しかし、不安や悩みを一人で抱え込み続けることは、回復を妨げる要因になりかねません。医師やカウンセラー、家族、友人など信頼できる人に気持ちを話すだけでも、精神的な負担が軽くなることがあります。つらい気持ちが強いときは、一人で我慢せず周囲のサポートを受けながら療養を続けることが大切です。

仕事とうつ病に関するよくある質問

ここでは、うつ病で仕事を休む際によく寄せられる質問をまとめました。休職や診断書、会社への伝え方など、不安になりやすいポイントを事前に確認しておきましょう。

うつ病で何日休んだら休職になりますか？

休職になるまでの日数は法律で決まっておらず、会社の就業規則によって異なります。数日間の欠勤で休職手続きが必要になる会社もあれば、有給休暇や欠勤期間を経て休職へ移行する会社もあります。

休職を検討している場合は、就業規則や人事担当者へ確認することが大切です。医師から休養が必要と診断された場合は、できるだけ早めに会社へ相談しましょう。

診断書は当日発行してもらえますか？

診断書は当日に発行される場合もありますが、多くの医療機関では数日から1〜2週間程度かかります。

医師が診療内容を確認したうえで作成するため、即日対応できないケースも少なくありません。また、初診では十分な診断ができず、診断書を発行できない場合もあります。提出期限がある場合は、余裕を持って受診することをおすすめします。

有給休暇がなくても休めますか？

有給休暇が残っていなくても、会社の休職制度を利用できる可能性があります。休職中は給与が支給されないこともありますが、一定の条件を満たせば健康保険の傷病手当金を受給できる場合があります。利用できる制度は会社や加入している健康保険によって異なるため、勤務先や健康保険組合へ確認してみましょう。

会社に病名を伝える必要はありますか？

病名を必ず会社へ伝えなければならないとは限りません。ただし、休職の手続きでは診断書の提出を求められることが多く、その内容から病名が伝わる場合があります。病状の詳細まで説明する義務はありませんが、必要な範囲で会社と情報を共有することで、休職や復職の手続きをスムーズに進めやすくなります。不安がある場合は、医師や会社の人事担当者へ相談しましょう。

オンライン診療でも休職用の診断書は発行してもらえますか？

医療機関によっては、オンライン診療でも休職用の診断書を発行しています。ただし、初診からオンラインのみで診断書を発行できるかどうかは医療機関ごとに対応が異なります。

また、症状によっては対面診療が必要と判断される場合もあります。オンライン診療の利用を検討している場合は、診断書の発行可否や受け取り方法を事前に確認しておくと安心です。

適応障害でも同じように休職できますか？

適応障害と診断された場合も、うつ病と同様に医師の判断のもとで休職することができます。会社側の休職手続きや傷病手当金などの制度は病名にかかわらず利用できる場合が多いため、まずは医師に診断書を作成してもらい、会社の休職制度について確認しましょう。

適応障害はストレス要因から離れることで回復が早まるケースもありますが、必要な休養期間は症状によって異なるため、自己判断せず医師と相談しながら進めることが大切です。

休職の意思をメールだけで伝えても問題ありませんか？

体調が優れず直接話すことが難しい場合は、メールで休職の意思を伝えても問題ないケースが多くあります。ただし、会社によっては電話での一次連絡や、診断書の原本提出など別途対応が必要になることもあるため、メール送付後に人事担当者へ手続きの流れを確認しておくと安心です。

件名や本文には、診断名（差し支えない範囲で）、休養が必要とされた期間、緊急時の連絡方法などを簡潔に記載すると、その後のやり取りがスムーズになります。

産業医面談は必ず受ける必要がありますか？

産業医面談を実施するかどうかや、その必須度合いは会社の規模や制度によって異なります。労働安全衛生法では一定規模以上の事業場に産業医の選任が義務付けられており、休職・復職時に産業医面談を設けている会社は少なくありません。

会社の制度で面談が義務付けられている場合は、基本的に受ける必要がありますが、詳細は就業規則や人事担当者へ確認しましょう。面談では、体調や治療の経過、復職に向けた準備状況などを率直に伝えることが、その後の判断をスムーズにするポイントです。

まとめ

うつ病の症状がある状態で無理に仕事を続けると、症状が悪化し、回復までにより長い時間がかかる可能性があります。朝起きられない、不眠や食欲不振が続く、集中力が低下するといったサインがみられる場合は、一人で抱え込まず、早めに心療内科や精神科を受診することが大切です。

休職する際は、医師に相談して診断書を発行してもらい、会社の休職制度や傷病手当金など利用できる制度を確認しましょう。通院が難しい場合には、オンライン診療を利用して医師へ相談できるケースもあります。

大切なのは、「無理をして働き続けること」ではなく、「回復するために必要な休養を取ること」です。つらい症状が続いている場合は、一人で我慢せず、専門医へ相談して自分に合った治療やサポートを受けましょう。